内田星美「電気技術の導入と定着」『産業技術の発展と社会的受容方策に関する調査研究』(1988年)、pp.151-174.
近代日本における電気技術の移転・定着過程を概観した論文。非常に明快で、さまざまな領域にまで行き届いた内容になっていると思う。
電気技術は19C末から20Cにかけてまさに本格的な転換期を迎えており、日本は絶えず動く目標を追いかける「アキレスと亀」状態だった。また筆者は、弱電と強電、運用と製造を分ける図式を提示しており、これがとてもわかりやすい。特に、貿易対象にならない運用部門においては技術移転が初期の段階からスムーズに行われたのに対し、外国品と競争になる製造部門における技術導入(=製造の国産化)は1900s以降の外資導入を待たなければならなかったという議論は目から鱗だった。その意味で、例えば、1905年にGEと東京電気との間に結ばれた技術・資本提携や、その前提となる特許制度の確立などが持つ意味は計り知れないことを再確認した。
- まえがき
- 技術移転と定着
- 本論文：明治初期から大正まで(1870-1920年)の約50年間に、電気技術がどのように移転され、定着(=当該技術について受け入れ側のスタッフのみで困難なく実行していける状態)したかを考察する。(※定着がさらに進んで、技術導入に関連して改良・独自の開発ができるようになれば、自立したことになる。)
- 技術移転：供与者と受容者の2つの当事者を検討すべき。
→電気技術の供与者であった欧米の態度も合わせて考察する。
- 技術移転：人・もの・文書(情報)を媒介にする。
技術移転の方法
←人は相互に移動し、もの・文書は供与者から受容者へのみ流れる。さらに、文書には公開情報と非公開情報とがある。公開情報でも特許は自由に利用できないので、両者の間で技術導入契約を結ぶ必要がある。
- 電気技術の特徴
- 電気技術には、以下のような歴史的特徴があるので、他の産業と異なる技術移転の過程を経ることになった。
- 紡績機・造船・蒸気機関など、明治初年度に導入された18C英国産業革命以来の伝統があり「完成に近づいていた技術」とは異なり、電気技術は「発展途上の」、比較的新しい技術であった。→絶えず前進する目標を追いかけるという特別の苦労を経験した。
- 電気技術は、19C末の本格的な展開期においては、英国よりもアメリカ・ドイツで発達し、日本に対する技術移転でも両国(とくにアメリカ)が主要な供与者となった。
- 鉱山・紡績・造船などの経験的に(empirical)発達した技術とは異なり、電気技術は初めから自然科学の応用であった。
- 弱電(=少ないエネルギーで情報を伝達することを目的とする通信技術)と、強電(大きなエネルギーを発生・伝達することを目的とする電力技術)とに分かれ、両者が別々に発達した。
- 弱電も強電も、運用事業と機器の製造業という2種類の産業を生ずる。弱電の運営は官営、強電の運用(電力供給事業)は民営で行われた。また、運用は海外との競争になりにくく、早期に確立できる。しかし、機器は貿易商品であるので、先進国との競争に晒され技術的自立が困難だった。
- 明治中期から大正にかけて、外資導入をともなう製造業への技術導入が特徴。←先進諸国で特許制度が整備され、パリ条約(1884年)の発効を契機に、技術移転が工業所有権のライセンス契約の形式で行われることが定式化した。
２ 電気事業の展開と国内人材の要請
2.1 電信のお雇い外人と邦人要員
- ペリーは1854年に来航した際に、機関車の模型と並んで電信機を幕府に贈呈した。
←各国が電信機を贈ったことは、電信技術を移転する(=日本で電信事業を営むか、電信設備を売り込む)意志をあらわしたもので象徴的。
→1869(M2)年に電信が敷設された背景には、日本に駐在した各国公使にとって、日本に電信事業をおこさせることが、彼らの公用通信や、居留民の通商上の便宜のために必要だったことがある。
1871年に東京-横浜間に電信が開通、同年にできた工部省に運営が移る。←電信は外人のために必要だった。実際、料金設定は和文/欧文の2種類が設定されており、約1割が後者によって占められていた。
- (1)イギリス：明治政府は電信事業を英国に依拠することに決め、ギルバートら59人のチームが工部省お雇い外国人として電信の建設にあたる。←英国ではちょうどこの頃電信が官営化された。
- (2)デンマーク国籍の大北電信会社(GN)：1870年に外務省との間に上海-長崎、長崎-横浜間の海底電信敷設許可と、国際電報取り扱い契約を結ぶ。＝極東-欧州の長距離電信の仕上げ
- ←長距離海底電信の確立＝1866年の大西洋横断ケーブルの敷設の成功。ペンダーはこの技術をアジアへ応用しようとし、1869年に英印電信会社を設立。
⇄1869年に設立した多国籍企業である大北電信会社のルート：インド洋経由の英社よりも一足早く極東-欧州間の連絡に成功しようとしていた。同社の上海-横浜間の海底電信敷設はその延長である。
- 工部省が1871年から東京-長崎間に電信(陸路)を敷設したのは、上海経由で欧州へつながるからだった。→工部省には、大北電信会社から海底電線関係の技術が移転された。
- 開港後の日本における通商・外交に関連して、外国側も日本で電信事業が起こることを希望しており、その結果として技術移転がもたらされた。＝外国人チームが現地人を駆使して運営する方式。
- 監督される日本人にはどのように電気技術が移転されたのか？
＝通訳による技術移転(→英語ができ、かつ技術の内容を理解できる者が技術者となる。Ex：吉田正秀[1])
- 彼らが学んだのは、標準的な電線工事方法と、送受信の方法。
- モールス信号を覚えるという必要から、電信修技学校が設置(1873年)。
→1880sに入って電話の導入が課題となったから、電気工学の基礎がわかる高級技術者が一層必要となり、工部大学校が重要な役割を果たした。
2.2 エアトンの功績
- 工部大学校電信科＝世界で最初の電気工学の高等教育機関。
- エアトン：トムソンの元で物理学を学ぶ。(最高水準の物理)
- 1879年に志田林三郎が最初の卒業生となる。電気学会の設立は1888年で英国と同年。
- 日本で早くから電信の枠を超えた電機技術者が要請されたことが、電話・電力技術の移転を容易にした。1882年には藤岡一助を技師長とする東京電燈が設立。
- 大学が人・情報を媒介する電機技術移転の機関として機能した。⇄独自の研究業績をあげることはほとんどできなかった。＝学生の教育において研究の方法を教えるという要素は欠け、最も優秀な卒業生は外国留学しなければ大学教授になる能力がつかなかった。卒業論文も外国の論文を調べて理論的な付け加えをする程度で、実験が加わるようになるのは大正末から昭和初期からだった。
←工部大学校以来の、現場技術者を養成するという性格が如実に示されている。
- 一方で、電気技術者の数の養成という点では、大学は大きな役割を果たした。1879年から1912年までの電気工学科の卒業生は386人。彼らは、(1)日本の電気技師運用、(2)電気機械製作の先駆者、(3)高等工業学校、工手学校、電気学校などの教師になった。
- 物理学をベースとする電気技術は、現場技術習得の方式ではなく、電磁気論の基礎を身につけた者のみがついていけた。
⇄最先端の技術開発や電気工学の理論的・実験的研究は先進国に任せ、大学がそれを消化する能力を養っていた時代に、電気技術が本当に定着していたというのは難しい。むしろ、電気技術を研究開発する体制・方法が移転された大正半ば以降を定着の時期とみるべき。
2.3 水力電気と在来技術
- 明治末までの、電話電信技術は定着したように見えるが、これらは運用産業であり、電気機械製造技術は未発達だった。
- 在来技術の果たした役割も無視できない。(ex:トンネルや水路の整備、碍子=Insulator)
3 電機の製造と外資提携
3.1 初期の機器国産化の限界
- 明治年間に機器技術を外国(多くは米独のメーカー)に依存する形で運用事業が確立した。←生産技術、開発力が未発達などの理由で、輸入品に対抗せざるを得ず、1900s以降の外資提携を生ずることで機械国産化が軌道に乗った。
- 日本電気の前田武四郎による区分：
- 第一期＝M20s、輸入品の全盛時代
- 第二期＝M30s、輸入/国産混戦時代
- 第三期＝M40s、輸入品衰亡時代
- 電信建設の一部は民間(田中久重)に下請けされ、それが芝浦製作所の母体になった点は重要であるが、そもそもなぜ電信寮に初めから製機所があったのか？
∵修理する工場が国内にないので、電信の修理部門を内部に持つことがお雇い外国人チームとしての必要だった。
- 官営工場である電信寮製機所内で製造技術を体得した職人の中から、中小工場主が多数輩出された。(ex 三吉正一、沖牙太郎)
- 中小工場の進出を可能にした条件：
- 構造が簡単で単純
- 万国特許条約に加盟しておらず、国内工場は自由にコピー生産ができた。
- しかし、その間(1890s-90s~)、欧米における電気設計・製造技術の進展はめざましかった。(ex フィラメント素材の改良) これらの改良のたびに日本に最新の技術が輸入されてきた。
- ＝電機(製造)技術に関しては、国産機と輸入機とは競合関係にあったので、その間に人やノウハウを介する技術移転の可能性はなかった。(→1900s以降のライセンス供与によって初めて技術移転が行われる。)
3.2 外国電機メーカーの日本進出
- 海外メーカーの日本市場に対する対応：GE, AT＆T, EH,AEG, ジーメンスの大企業は国際市場を目標にし、海外子会社化の設立を進めていた。これらは、全国に販売網を作り、特許権を武器に現地の資本と合併で工場を作ることを基本戦略としていた。←完全によって生じる可能性のある輸出の不利をカバーすることもできる。
- 日本は欧米から見て遠隔の地なので、ジーメンスを除いて当初は輸出国とは考えられていなかった。そのほかの場合、日本の需要家側からの接触がきっかけとなって対日輸出が始まり、代理店を介する取引が増大していった。(ex 東京電燈→エジソンのDCダイナモ、交流はAEGを採用。大阪電灯→トムソン・ハウストンのACを採用。この結果、関東はドイツの50サイクル、関西は米国の60サイクルとなり、今日まで周波数が統一されていない。)
- 製品を媒介する技術移転が重要な時代に、代理店(ex三井物産、高田商会など)が果たした役割は大きい。＝無知な需要家に対して機械選択から試運転までのサービスを提供していた。
- 1900年の条約改正：
- 関税自主権の回復→外国は不利に
- 1899年の特許法改正で、外国人の特許出願が可能になる。→先進国が有利。
→欧米の大企業が特許戦略を日本にも適用し始めた。
- 欧米の企業側は、代理店を通じて、あるいは幹部が来日したときに、日本に電気技術に関連した人材が育成されていたことを認識した。
- 日本企業も、外資を受ければ全面的な技術援助を受ける道が開ける。＝Win-winの関係。
3.3 外資提携による技術移転
- 1899年に日本電気とWE、1905年に東京電気とGE、1907年に芝浦製作所とGEとの間にそれぞれ株式出資・技術援助契約が締結。以下で、その背景と技術移転の効果を検討する。
- WE-日本電気：1896年の第一次電話拡張計画以降、AT＆Tの方式を取り入れることに決める。AT＆T-WEの日本における販売・製造部門。完全に米国と同一方法で生産しようとした。
- GE-東京電気：1890年に設立以降、製造技術の困難とドイツからの輸入電球による販売圧迫に苦しむ(←定額灯の時代)。1905年に新庄吉生は渡米しGEに技術援助と資本投下を求めた。GEもかねてから子会社に電球を現地製造させる方針を取っていたので、東京電気に出資することになった。
→バルブ製造機、ステム製造機、真空ポンプ、封入機などを導入。またマクチェクニーが駐在し、これらの使用法を教授。1909年にはタングステンフィラメントの製法が導入。また自動製造装置も導入。
- GE-芝浦：三井物産支配人の益田孝がGEのCoffinと面談し、2年後に技術・資本提携が成立。⇄ノウハウの供与はなく、特許使用契約。
- 日本電気-WE、東京電気-GEのケースは、親会社-子会社の関係として完全な特許、ノウハウが提供された点で類似しているが、前者が全製品の技術が供与されたのに対し後者は電球関係(のちにX線、真空管まで拡大)に局限されていた点が異なる。
- 三社の外資提携は、各社の技術水準を向上させたのみならず、契約が続く限り、米国から技術移転が継続的に行われる保証を得たことが重要であった。移転された技術はやがて日本全体の技術水準を向上させることになった。(cf ユーザーを通じた技術移転)
3.4 米国工場での体験
- 技術者という「人」の米国工場における実習体験が電機技術の移転に大きな役割を果たした。←親会社にとっても、子会社の技術水準をあげることが必要だった。
→製造職場を体験することで、文書情報からは得られない、設計の手順、製造設備、加工組み立て工程、検査法などの実態を知ることができた[2]。
- GEやWHなどの米社工場はなぜ、このように将来日本市場での競争相手となるべきメーカーの技術者の実習を許可したのか？
→工場のレベルでは、日本人が電機製造能力をつけつつあることを知らなかった。また、米国では移民労働者によって工場が運営されており、従業員の国籍を問うことが少なかった可能性もある。
- WW1＝自己の能力を試す機会。1920s半ば以降、国内電機メーカーの生産技術、既存製品の大型化などの設計技術は一応自立できるようになっており、定着したと言える。
⇄エレクトロニクスを中心とする新技術開発能力は、外国のメーカーに比べていまだ及ばなかった。
[1]https://www.kahaku.go.jp/research/publication/sci_engineer/download/25/BNSM_E2501.pdf
[2] GE のテストコース。
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