Thomas P. Hughes, “The Evolution of Large Technological Systems, ” (Bijker, Hughes, Pinch ed., The Social Construction of Technological Systems- New Direction in the Sociology and History of Technology, (MIT Press, 2012)) The Social Constr…
第六章 技術的運動量 電力の歴史 作者:T.P. ヒューズ 平凡社 Amazon 1890sのうちに、多相システムは「運動量 momentum」を増していった。 ：運動量の増加＝技術内/外の人、アイデア、機関の間のシステム的な相互作用が、大衆的運動と方向をもつ一つの技術＝…
第五章 紛争と解決 電力の歴史 作者:T.P. ヒューズ 平凡社 Amazon 1880s末から90sにかけて「システム戦い」が生じた。 ：白熱電灯市場における、低電圧のDC /単相交流。 DCの「決定的問題」＝送電コストの高さ ⇔ACの「決定的問題」＝実用に耐える電動機(モー…
第4章 逆突出部と決定的問題 電力の歴史 作者:T.P. ヒューズ 平凡社 Amazon 本章では、技術者が「決定的問題」を解くことによって「運動量」を維持しようとした努力に目を向ける。特に、古いシステムの中の大きな問題を解決するのに失敗した結果として、一つ…
第3章 エジソンのシステムが国外へ – 技術移転 電力の歴史 作者:T.P. ヒューズ 平凡社 Amazon エジソンとその仲間たちは、自分たちの中央ステーション技術をアメリカの他の都市やヨーロッパの都市に分散・移転することに積極的だった。 同システムをロンドン…
電力の歴史 作者:T.P. ヒューズ 平凡社 Amazon 第二章 はりねずみのエンジン – 発明と開発 エジソンが発明に尽力していたのが、電灯システム。 エジソン＝発明家-起業家(自分の発明を会社が製造するようになるまで手を休めない人) エジソンの仕事の仕方(アプ…
T・ヒューズ（市場泰男訳）『電力の歴史』(平凡社、1996年) 電力の歴史 作者:T.P. ヒューズ 平凡社 Amazon 序章 本書の目的 今日の技術的状況は、技術に関わる事柄、科学法則、経済原理、政治権力、社会の関心事などが絡んで複雑な構造になっている。 ←科学…
第二章 エレクトロニクス分野の「尖塔」建設 スタンフォード電気工学科教授(後に工学部長、副学長)であるフレデリック・ターマン＝「シリコンバレーの父」 ☜「評判の良い地方大学」から「エレクトロニクスの分野で世界的に卓越した研究センターの一つ」に作…
第1章 軍のまわりに群がる大学 戦後のMITのビッグ・サイエンスの研究テーマの決定において決定的な影響力を持っていたのは、軍だった。 ：WW2の終わりまでに、MITと政府との間で結ばれた国防関係の研究は75件(1億1700万ドル)で、2位のカルテク(8300万円)を大…
スチュアート・レスリー『米国の科学と軍産学複合体』 序章 冷戦は、米国の科学を定義し直した。 ←1950sを通じて、国防総省(DOD)は、連邦政府の研究開発予算の8割を占めていた。(冷戦期全体を通じて、電子・航空技術では、産業界全体の研究開発費の3/4近くが…
むすび 英米/日の比較〕 1930s前半の海軍の反ワシントン体制の志向と産業力強化・大学との関係の緊密化＝総動員体制構築の端緒。 →太平洋戦争において軍産学複合体の膨張が極限に達した。 工業・研究動員に際して重要な役割を担ったのは、平賀をはじめとする…
第4章 戦時体制期の日本における軍産学複合体の活動 本章の目的：海軍の政治力が、(1)海運統制への介入、(2)海軍造船官による計画造船の実施、(3)物資動員における海軍の影響力の増大、という3つの段階を経ていくプロセスに注目し、そこにおける軍産学複合体…
第3章 軍産学複合体の復活と日本の戦時体制化 3-1 ワシントン体制の崩壊と軍事工業の成立 1931年満州事変が勃発し、軍縮条約で弱体化していた軍産学複合体が復活する。斉藤実(元海軍大臣)を首班とする内閣において、様々な産業強化政策が実施された。： 船舶…
第二章 日本国内での軍産学複合体の成長と停滞 2-1 対英依存から国内の軍産学複合体形成へ 日露戦争時に日本海軍の主力艦の国産化が始まる。 ：筑波(1905年)、生駒(同年)、鞍馬(同)；12インチ砲を4門。 →薩摩(1905年)、安芸(1906年)；当時世界最大級の戦艦。…
第1章 軍産学複合体の前期的形成 1-1 軍産学複合体の端緒としての横須賀製鉄所 幕末の横須賀製鉄所設立＝日本における軍産学複合体の形成の端緒 ∵ 艦船の修理・建造を目的とする工廠の設置は、幕府にとっての重要課題＝軍事力の強化を解決するために設置され…
畑野勇『近代日本の軍産学複合体』(創文社、2005年) 序章 本書の目的：日本海軍を軍事技術と直結した科学技術の研究開発の主体として捉え、「軍産学複合体」という観点から近代日本政治史において日本海軍が果たした役割を考察すること。 軍産学複合体：レス…
平本厚「真空管産業における独占体制の形成」『研究年報経済学』72(2.3)(2012) はじめに 本稿の目的：1920s末の交流用真空管の開発から、戦時統制が本格化する1941年頃までを対象に、真空管産業の発展を分析する。 ただし、ラジオ受信管を中心に取り上げ、分…
平本厚「日本における真空管産業の形成」『研究年報経済学』68(2) (2007) はじめに 本稿の目的：日本においてどのように真空管技術が導入され、産業が形成されていったのかを、東京電気以外のメーカーやそれらの競争関係にも注目しながら明らかにすること。 …
吉田秀明「通信機器企業の無線兵器部門進出―日本電気を中心に (下谷政弘編『戦時経済と日本企業』(昭和堂、1990年)、3章。 課題 1930sと太平洋戦争期にもともと有線電話メーカーであった日本電気が急速に無線部門に進出する。 本章の目的：この進出を可能に…
下谷政弘「1930年代の軍需と重化学工業」(下谷政弘編『戦時経済と日本企業』(昭和堂、1990年)、序章。 課題 1930s＝準戦時期(~1936)と戦時期(1937~)に分かれる。 1930s前半は、恐慌脱出のための政策と絡み合いつつ、経済統制のための準備が進められた時期で…
日英兵器産業とジーメンス事件―武器移転の国際経済史 作者:奈倉 文二,横井 勝彦,小野塚 知二 日本経済評論社 Amazon 知二「序章 武器移転の経済史」(名倉文二他『日英兵器産業とジーメンス事件』(日本経済評論社、2003年) 本書の主題 本書の主題：英国・日本…
名倉文二『日本軍事関連産業史』(日本経済評論社、2013年) 序章 本書の対象・時期・課題・視角 本書の課題と対象時期 近代日本の軍事関連産業史を、海軍と英国兵器会社との関連において考察すること。 時期：1900年頃から1920sまで。特に、日露戦争を画期と…
奈良文二「日本製鋼所と「軍器独立」－呉海軍工廠との関係を中心に」(『日英兵器産業史』(日本経済評論社、2005年)、第4章。 はじめに 1912年、東京朝日新聞は、三大製鉄鋼所として、八幡製鉄所、呉海軍工廠と並んで「日本製鋼所」を挙げていた。 日本製鋼所…
Chapter 2 The Rationalization Movement and Scientific Management, 1927–1937 (pp.58–89) 従来の議論：日本における能率化運動の絶頂は、1923年から26年にかけて。それ以降の経済不況の時代になるにつれて、テイラー主義は経営上の関心にとって周辺化して…
Chapter 1 The Introduction of Taylorism and the Efficiency Movement, 1911–27 (pp.14–57) Introduction 徳川の時代から、生産効率の問題への注意は、農業セクターのみならず産業革命前の手工業のセクターにも浸透していた。また、明治政府は富国強兵の…
William Tsutsui, Manufacturing Ideology, Princeton University Press, 1998. Introduction (pp.3-13) 1980s、学者や経営者は、組み立て式大量生産の終わりを告げ始めた。ほぼ半世紀の間にフォードによって始められ、アメリカ経済のエンジンとして絶賛され…
橋本毅彦「蒲鉾から羊羹へ– 科学的管理法導入と日本人の時間規律」『遅刻の誕生』(2001年)、第5章。 はじめに 科学的管理法(テイラー)＝生産工程の要素的な作業に対して最善の方法を工夫し、それを標準的な作業方法と定めることで、全体の生産工程を効率化…
内田星美「大正中期民間企業の技術者分布」『経営史学』23(1)(1988) ここからDL可。 まえがき 本稿の目的：1910–20年にかけての大企業経営の成長と、重化学工業への多角化・新規企業化が、企業内の技術者雇用にいかに反映されているかを考察すること。 産業…
長谷川信「技術導入から開発へ」『日本経営史3』(岩波書店、1995年) はじめに 先行研究では、戦間期における重化学工業の大企業の技術発展と、その背景に海外からの技術導入が大きな役割を果たしていたことが指摘されている。 本稿では、これらの成果を前提…
内田星美 「技術政策の歴史」、中岡哲郎・石井正・内田星美『近代日本の技術と技術政策』(国際連合大学、1986年)、第3章。 総論 本稿：幕末から昭和戦時期直前までの、日本政府の産業技術政策の推移を要約するもの。 日本の経済発展は政府主導型といわれ、…
